温暖化対策を国際的に推進するには、政府や経済界、専門家だけでなく、一般市民の意見を伝える場が必要として、デンマーク技術委員会事務局長のラース・クリューバーが提案。アメリカ、ヨーロッパ各国、インドなどで実行委員会が立ち上げられ、年齢、性別、職業、地域性などに隔たりがないよう100人程度の参加者を選出し、9月末に世界各国で一斉開催。

許容できる二酸化炭素削減の具体案や削減目標、各国間の分け合いなどについて議論され、今年12月にコペンハーゲンで行われる国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP15）で決定される新しい枠組みへ反映させたいとしている。市民がとるべき行動や政府への要望なども取りまとめられた。

電気コンセントに差し込んだ給電装置から電波により電気を送り込むシステム。家電のネットワーク化が進むなか、電気や配線コードが要らない新技術へのニーズが高まってきたことから、東芝を中心に約15社が官民共同で技術研究を開始。2015年の実用化を目指し、テレビやパソコン、ビデオ機器などのデジタル家電に、1〜2mの距離から無線給電する研究が行われている。

ダイヤモンドメーカーのデビアスグループが設けたダイヤモンドの新基準。これまでの基準が「4C」（カット、カラー、クラリティー、カラット）と呼ばれる品質規定に留まっていたのに対し、鉱山、研磨会社、販売先などにも厳しい倫理基準を設け、一定基準を満たしたものだけに同マークと個別認証番号を印す。

基準には鉱山の採掘現場における労働条件が法規にかなっているか、販売店が法外な利潤を求めていないかなども含まれ、採掘から販売までを消費者に保証し、安心して購入できるようにするねらい。

人力では直接探査できない海底資源の調査や地震のメカニズムを解明するために使われる機械。調査船とケーブルでつなぎ操縦するものと自動潜行するものがある。

2007年に海洋基本法が施行され、昨年には海底鉱床の採掘などに対し海洋基本計画が策定された。日本近海の鉱床には金、銅、コバルトなどが存在し、70〜80兆円の市場価値があるとも言われ、それらを調査、採掘する大型ロボットの開発が待たれている。