VR利活用

Virtual Reality（VR）とは，テクノロジーで創造された仮想現実を指す。全方向の視野や音響，触感などを体感できる特殊な装置やゴーグルなどを着用し，自身がその空間に入り込んだような感覚を得ることができる。これまではゲームやアトラクションに多用されてきたが，近年は他分野での利活用が進んでいる。

CGやVR映像を手掛ける東京都墨田区の積木製作は４年前から，建設業者やメーカー向けに，VRによる安全研修コンテンツを開発。転落ややけどなどを疑似体験することで危険意識を高め，事故防止につなげている。一方，2019年７月には米・ロサンゼルスにVRマッサージ施設「Esqapes Immersive Relaxation Center」がオープン。

ほかにも，現場に行かず物件の内覧やリフォーム例のチェックができる不動産分野での活用や，インターネットで衣料品を購入する際のVR試着システムなども登場している。

イギリスの新進VR制作会社ItIsTheEndでは，VRによって闘病患者のストレスを軽減する瞑想システムや，実生活で女性をエスコートする方法などを学ぶゲーム「VR-SENPAI」をリリース予定。同社のステファノ・ビアンキ代表取締役はVRの可能性を，「現実世界から孤立していく方向でなく，実生活を生き生きと向上させるツールとして開発を進めたい」と話している。

ドリーマー

幼少期に親に連れられて米国に不法入国し，そのまま不法移民として暮らす若者を，アメリカン・ドリームになぞらえて「ドリーマー」と呼び，その数は現在，80万人以上といわれている。

2012年にバラク・オバマ前大統領が導入した，強制退去処分を猶予する移民政策DACA（Deferred Action for Childhood Arrivals）により，16歳未満で入国し，規定資格を満たすドリーマーには，就労資格が与えられているが，2017年にトランプ大統領がDACA廃止を宣言して以来，不安定な立場に置かれている。

中南米移民が過半数以上住むカリフォルニア州などの反対から，当面のDACA打ち切りは免れたものの，ドリーマーが正式に米国永住権（グリーンカード）又は市民権を取得できる正式な法の制定は，いまだなされていない。　

2020年の大統領選挙で民主党候補の指名争いに名のりを上げた，ジョー・バイデン前副大統領は，ドリーマーに市民権を与えるべきだと表明し，メキシコ国境の壁建設を進めたいトランプ政権との相違をアピール。ドリーマーの現状は，政治的思惑の波に翻弄されている格好だ。