関連分野   消防・防災/予防  

4訂
火気使用設備・器具の火災予防
−知識と実務−

編著/監修
東京消防実務研究会 編著
体裁
B5判  424ページ
定価
4,180 円(消費税込み)
本体価格+税
3,800 円+税
ISBN
ISBN978-4-8090-2487-0
C3030 \3800E
発行日
令和2年12月10日
4訂発行
内容現在
令和2年8月25日
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写真・図表を豊富に交えて解説!
火気を使用する設備・器具の火災予防マニュアル


本書の特色

  • 火気使用設備の位置、構造及び管理や火気使用器具の取扱いの基準、留意事項など、火災予防上重要かつ基礎的な事項を順序立てて解説した定番書籍。
  • 多様で複雑な火気使用設備・器具をより深く理解できるよう、各種機器の設置例・災害事例等を掲載し、写真や図を多数用いて詳しく解説。
  • 資料編には、東京都の火災予防条例と火災予防条例(例)の比較表を掲載。
  • 便利な巻末索引付き。知りたい情報がすぐに見つかる構成で、全国の消防関係者をはじめ、火気使用設備・器具を取り扱う方々にご愛用いただいています。

主な改訂内容

  • 4訂では、燃料電池発電設備の項目を追加。
  • 厨房設備等、火気使用設備・器具の写真と火災事例9件を追加。
  • そのほか、離隔距離に関する規定の整備を行うなど、実務に即した内容となるよう全面的に見直しました。

4訂版発行に当たって

私たちの家庭で使用しているガステーブル等の調理用器具・移動式ストーブ・給湯湯沸設備・衣類乾燥機等からレストランの厨房設備、工場や作業所にあるボイラー・乾燥設備・工業炉などは、火気使用設備・器具に該当し、また、多種多様であり、我々の生活において欠かすことのできない重要な働きをしています。

生活様式の変化・新技術による開発等により火気使用設備・器具も変化してきており、我々の生活をより快適にして、更に利便性も与えています。これらの設備・器具に対していえることは、そもそもの目的からして火を使用するものあるいはその使用に際し火災発生のおそれがあるものであることから、火災の発生する可能性が大きいということです。

本書においては、これらの火気使用設備の位置、構造及び管理と火気使用器具の取扱いの基準、留意事項などを多くの図・写真・災害事例等を用いて分かりやすく解説いたしました。

今回、4訂版発行に当たっては、条例(例)の一部改正(平成17年3月22日)に伴い、燃料電池発電設備を新たに追加しました。前回の発行から16年経過し、住宅にあっては省エネに伴う高気密・高断熱化が促進するなど、生活様式の変革が行われています。

これらを受け、法令、諸基準を更新し、併せて最近の設備例、災害事例に差し替え・追加するなど改訂を行っています。

なお、本書は東京都の火災予防条例をベースに編集しておりますが、第江呂忙駑訴圓鮴澆韻討△蝓火災予防条例(例)との比較表及び各種機器の運用基準等を掲載するなどして、全国の消防関係者をはじめ、火気使用設備・器具を取り扱う皆様におかれても十分活用できるよう配慮しております。

本書が、広く火災予防の一助として活用されることを期待いたします。

令和2年12月

東京消防実務研究会


目次

  • 第Ⅰ章 総  論
    • 第1 火気使用設備・器具における規制概要等法令規制のあらまし
    • 第2 給排気方式に関する基本的事項
      • 1 設備・器具の給排気方式による 分類
      • 2 給排気設備に関する事項
    • 第3 燃焼
      • 1 燃焼の定義
      • 2 燃焼の条件
      • 3 着火温度、燃焼温度
      • 4 完全燃焼、不完全燃焼
      • 5 爆発
      • 6 理論空気量と実際空気量
      • 7 燃焼生成物
      • 8 燃焼と熱
    • 第4 燃料
      • 1 燃料の定義
      • 2 燃料に要求される事項
      • 3 種別と特色
    • 第5 制御装置及び安全装置
      • 1 制御装置及び安全装置の必要性
      • 2 制御装置、安全装置の種別と特色
  • 第Ⅱ章 火気使用設備に関する共通事項
    • 第1 火気使用設備の設置位置、構造等
      • 1 可燃性の物品等からの火災予防上安全な距離
      • 2 階段・避難口等を避ける位置
      • 3 燃焼に必要な空気を取り入れることができ、かつ、有効な換気が行える位置
      • 4 天井裏、床裏等の隠ぺい場所を避ける位置
      • 5 使用に際し火災の発生のおそれのある部分
      • 6 地震動等に対する転倒防止措置等
      • 7 固体燃料を使用する火気使用設備に附置する取灰入れ、燃料置場
      • 8 不燃区画室
      • 9 液体燃料を使用する火気使用設備の附属設備
      • 10 気体燃料を使用する火気使用設備の附属設備
      • 11 液体燃料又は気体燃料を使用する火気使用設備の安全措置
      • 12 煙突と排気筒
      • 13 対震安全装置
      • 14 火気使用設備の管理
      • 15 その他
    • 第2 火気使用器具に関する共通事項
      • 1 可燃性の物品等からの火災予防上安全な距離
      • 2 対震安全装置
      • 3 その他
    • 第3 火気使用設備の設置の届出等
      • 1 設置の届出
      • 2 審査・検査
    • 第4 火気使用設備・器具の整備業務従事者等
      • 1 石油燃焼機器の整備業務従事者等の知識・技術の習得
      • 2 石油機器技術管理講習
    • 第5 火気使用設備・器具の整備業等の届出
      • 1 届出事項等
      • 2 条則第18号様式・第18号様式の2と記入要領
    • 第6 消火設備
      • 1 水噴霧消火設備等を設置すべき防火対象物
      • 2 消火器具を設置すべき場所
  • 第Ⅲ章 火気使用設備
    • 第1 炉
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
      • 4 災害事例
    • 第2 厨房設備
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
      • 4 災害事例
    • 第3 ボイラー
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
      • 4 災害事例
    • 第4 ストーブ
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
      • 4 災害事例
    • 第5 壁付暖炉
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 災害事例
    • 第6 温風暖房機
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
    • 第7 ヒートポンプ冷暖房機
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設置例
    • 第8 乾燥設備
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
      • 4 災害事例
    • 第9 サウナ設備
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
      • 4 災害事例
    • 第10 簡易湯沸設備
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
      • 4 災害事例
    • 第11 給湯湯沸設備
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
      • 4 災害事例
    • 第12 燃料電池発電設備
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
    • 第13 ふろがま
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
      • 4 災害事例
    • 第14 火花を生ずる設備
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 設置基準等
      • 3 設備例
  • 第Ⅳ章 火気使用器具
    • 第1 液体燃料を使用する器具
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 取扱い基準等
      • 3 器具例
      • 4 災害事例
    • 第2 固体燃料を使用する器具
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 取扱い基準等
      • 3 器具例
    • 第3 気体燃料を使用する器具
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 取扱い基準等
      • 3 器具例
      • 4 災害事例
    • 第4 電気を熱源とする器具
      • 1 一般(共通)事項
      • 2 取扱い基準等
      • 3 器具例
      • 4 災害事例
  • 第Ⅴ 資料編
    • 第1 関係法令
      • 1 消防法(抜粋)
      • 2 対象火気設備等及び対象火気器具等の離隔距離に関する基準
      • 3 火災予防条例(東京都条例)の規定と火災予防条例(例)との比較
      • 4 火災予防条例・火災予防条例(例)対照表(抜粋)
      • 5 火災予防条例施行規則(抜粋)
    • 第2 建築基準法令における換気に関する規制
      • 1 建築基準法(抜粋)
      • 2 建築基準法施行令(抜粋)
      • 3 換気設備の構造方法を定める件
    • 第3 運用基準等
      • 1 特定の安全性を備えた調理油過熱防止装置付こんろ等の設置基準(共同住宅等用)の運用について
      • 2 フード等用簡易自動消火装置
      • 3 フード等用簡易自動消火装置の技術基準
      • 4 高層の建築物の出火防止対策等の運用基準
      • 5 下方排気方式によるガス焼肉等用機器(業務用)の設置に係る技術基準の運用
  • 参考文献
  • 索  引
  • 凡  例
    • 消 防 法    :消防法(昭和23年7月24日法律第186号)
    • 政   令    :消防法施行令(昭和36年3月25日政令第37号)
    • 省   令    :消防法施行規則(昭和36年4月1日自治省令第6号)
    • 条   例    :火災予防条例(昭和37年3月31日東京都条例第65号)
    • 条   則    :火災予防条例施行規則(昭和37年6月26日東京都規則第100号)
    • 施行規程    :火災予防施行規程(昭和37年7月3日東京消防庁告示第17号)
    • 建 基 法    :建築基準法(昭和25年5月24日法律第201号)
    • 建 基 令    :建築基準法施行令(昭和25年11月16日政令第338号)
    • 対象火気設備等省令:対象火気設備等の位置、構造及び管理並びに対象火気器具等の取扱いに関する条例の制定に関する基準を定める省令(平成14年3月6日総務省令第24号)
    • 対象火気設備等基準:対象火気設備等及び対象火気器具等の離隔距離に関する基準(平成14年3月6日消防庁告示第1号)
    • 予防事務審査・検査基準:東京消防庁予防事務審査・検査基準(昭和54年7月12日制定)

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